出産・育児

自己負担無料って嘘?本当?妊娠・出産費用相場【前編】

妊娠・出産 費用相場
りえこ
りえこ

こんにちは!

0歳児子育て&家計管理に奮闘中のりえこです。

「出産は自己負担無料だから貯金がなくても大丈夫」と聞いたことはありませんか?

今回は出産っていくら位かかるの?本当に貯金がなくても大丈夫?

という方へ向けて前編・後編で妊娠から出産にかかる費用相場と、利用できる制度についてまとめていきたいと思います。

まずこちらの前編では妊娠から出産にかかる費用相場について解説します。

私自身も2020年に第一子を出産しておりまして、以前ふと将来妊娠した時のためにと思い、ネットなどで費用や制度について調べました。

それまでは出産が3割負担じゃないことすら知りませんでしたし、国からどのような補助が出るのかもよく分かっていませんでした。

この前編後編の記事を読んで、必要な費用のイメージと利用することのできる制度について知って頂けると嬉しいです。

制度をご説明している後編をご覧になりたい方はこちらから。

自己負担無料は、本当か

まず最初に結論から申し上げると、本当であり、嘘でもあります。

ずばり、人によリます。

いろいろな要因があるのですが、大きいところで言うと、お住まいの地域と雇用形態の2つの違いが関係しています。

費用が高い地域もあれば、補助が手厚い地域もあり、その人の雇用形態によってもらえる給付金の額も異なります。

それが本当であり、嘘でもあるという言葉の真相です。

さらに言うと選ぶ病院によっても異なりますし、お産の仕方で変わったりもします。つまり、公的な補助金内で収まる人もいれば、全然足りない人もいるよ!ということです。

結局どうなの?と思われる方も多いかと思いますので、前編の記事で費用の相場のイメージを掴んで頂き、後編で実際に利用できる制度を把握し、さらに蓄える必要があるのか、貯金なしでも問題ないのか参考にして頂ければと思います。

ちなみに私自身が実際に出産した際のリアルな費用を公開しておりますので良ければ合わせて参考にしてみてください。

妊娠

お腹をおさえる女性

まずは妊娠してからのスケジュール及び費用相場をまとめました。

妊婦検診

妊娠検査薬で陽性が出て産婦人科にかかる方が多いかと思いますが、その後実際に検査をして妊娠が発覚したら定期的に検診に通うことになります。

検診頻度は産院や個人の状態によって異なりますが、厚生労働省は妊娠期間を通して14回通うことを推奨しています。

妊婦検診とは:正式名称は妊婦健康調査と言い、約40週の妊娠期間を通して妊婦や赤ちゃんが健康に過ごすことが出来るよう定期的に実施される健康調査です。

スケジュール

具体的なスケジュールを下記にまとめました。

妊婦検診スケジュール表
※8週から通い始めたと想定した場合 ※出展:厚生労働省|妊婦検診をうけましょう(リーフレット)

標準的なスケジュールだと上記になりますが、実際は利用する施設の方針によって異なります。

私自身も2020年に出産しているのですが、5週から通い始め、また、妊娠初期の頃に2週に1回通うことを推奨する病院だったこと、そして予定日を少し超えての出産だったために合計20回検診に通いました。

費用相場

続いて、妊婦検診にかかる費用についてご説明します。

ご存知かと思いますが、妊娠は病気と判断されないため保険適用がされず検査費用が全額自己負担となります。(保険適用の場合は3割負担)

保険適用でないため、受診する施設が自由に金額や検査項目を設定して良いので費用は施設によって大幅に異なります。

りえこ
りえこ

実際私は引っ越しのため妊娠中期の間だけ病院を変えているのですが、特別な検査のない通常の診察のみの場合で、2000円ほど金額が異なりました。

そのため、費用はあくまで目安となりますが、大体の相場を表にまとめました。

  • 初診:5000円〜1万円程度
  • 2回目以降(通常):5000円程度
  • 2回目以降(特別):1万〜2万円程度

通常検査とは通常の検診と問診のみの場合をさし、実際にはそれ以外に血液検査や子宮頸がん検診など様々な検査があり、追加で料金がかかることになります。

上記の金額をざっと計算すると10万〜15万程度の費用がかかります。

(こちらの金額に処方された薬代や交通費、予防接種代などが加わります。)

ただ、上記金額は補助制度を利用せずに全額実費で支払った場合の負担額ですので、実際は自治体の補助を利用し負担を抑えることができます。

制度に関しては後編で詳しく解説します。

妊娠中-その他-

妊娠中には妊婦検診以外にも、妊娠に伴って用意するマタニティグッズ(大きめサイズの下着や洋服など)や、出産後を考えて用意するベビーグッズの費用がかかります。

また、お腹が大きくなることによって腰痛に悩まされたり、妊婦は歯周病にになりやすいと言われておりますので、そうなった時の通院費用が加わる可能性もあります。

出産と入院

赤ちゃんの足

次に出産及び入院の際の費用についてご説明します。

出産、入院費用

こちらには具体的に、

  • 分娩介助料
  • 入院料
  • 食事代
  • 部屋代

などが含まれており、

出産から入院、退院までにかかる費用も検診費用と同様で施設によって大きく異なります。

病院や診療所、助産院などでの出産が可能で、病院でも個人病院と総合病院があり、一般的には個人病院より総合病院の方が安くすむことが多いようです。

しかし施設ごとにメリット、デメリットがありますのでまずは自身の出産スタイルの希望からどの施設が一番マッチしているのか考えながら探して頂ければと思います。

費用相場

続いて費用相場についてまとめていきます。

地域ごとに差はありますが、

全国の平均値は505,759円です。

※中央値で見ても493,400円ですので大きく差はないことがわかります。

また、全国の都道府県別平均でみると最も費用が高いのが東京都の621,814円、最も安いのが熊本県の415,923円です。

首都圏が高い傾向にありますが、これは無痛分娩など別途費用が発生する手法を行うことのできる施設が多いことも理由の一つです。

詳しい地域別の費用はこちらの画像をご確認ください。

費用に影響を与えるもの

1、出産方法

費用に影響を与える1番の要因は出産方法です。

現在、経膣分娩(普通・無痛)と帝王切開があり、無痛分娩や帝王切開は麻酔を使用し行うため、より専門的な知識や技術が必要になるため普通分娩の費用よりも高くなる傾向があります。ただ帝王切開の場合は保険適用となるため負担額が少なくなる場合があります。

2、差額ベッド代

個室やグレードの高い部屋を利用した場合は、基本料との差額分の費用負担が必要になります。

こちらは医師判断での指示などではない場合、医療費として認められないため後編の記事でご説明する医療費控除の対象になりません。

3、曜日・時間

施設によっては、曜日(土日祝)加算や夜間加算がある場合があります。

また陣痛がきて病院に行ったのが23時55分だった場合と0時過ぎてから到着した場合、到着したタイミングから1日目とカウントされて高くなることもあります。

まとめ

ここまで費用の相場についてご説明してきました。

ご説明した通り、地域や施設、出産方法などによって費用が変わることがお分かり頂けたかと思います。

全然無料じゃないじゃないか!と思われるかとは思いますが、少子化に悩む日本、賛否あれども国も本腰を入れており、利用できる制度もたくさんあります。

後編では、利用できる公的制度や、民間のサービスについて詳しくご説明しておりますので合わせてご覧ください。

今回もご覧頂きありがとうございました!

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ABOUT ME
りえこ
0歳児子育てに奮闘中の主婦の家計見直しブログ 貯金や投資で2020年は✨年間300万プラス✨ 家計管理方法や制度、お得情報などを発信中 FP2級も持ってます◎